社員の糖尿病を企業が把握していないことが判明

ビル群

社員の健康を守ることも企業の役割であると認識されつつあります。
健康保険の提供はもちろん、福利厚生として健康サービス提供をしている企業も増えています。

今回発表された中部ろうさい病院の調査によれば、36・5%の企業は社員が糖尿病か否かを把握していないことが分かりました。
特定保健指導の受診率は17.4%とされています。企業が社員の健康状態を把握し、受診を指示したり、受診しやすい労働環境をつくったりすることができる可能性があります。
また、患者にとって治療をしやすい環境をつくりだすことが治療効果とQOLの向上につながる可能性もあります。
参考: http://www.yomiuri.co.jp/job/news/20140728-OYT8T50261.html

一方、どのように企業が患者をサポートするかも難しい問題だと感じています。
私が知っている糖尿病患者には、企業に知ってほしいという方もいれば、十分自己管理できるのでほっといてほしいという方もいらっしゃいます。一概に企業があらゆる手段をもってサポートをするべきとは言えないと感じています。

社員の健康が維持・増進されることは喜ばしいことです。また、健康情報を把握・共有すること、生活情報を記録することがしやすくなっています。これらの技術を活用するべきだと、多くの人は総論賛成するのではないでしょうか?
それをどのように実現するべきか、各論については議論の余地があると感じています。
皆様はどのように企業にサポートをしてほしいですか?

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執筆者紹介

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ヘルスケア・コンサルタント
谷口諭
URL: http://www.mystar-japan.biz/

糖尿病患者団体マイスター・ジャパンの事務局、YOKOHAMA-VOXのスタッフを務める。炭水化物量検索アプリ「Carbodata」の運営をする他、教育的観点からのヘルスケア分野の著作、セミナーの開発を行う。


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